公開 2016年11月28日
更新日 2024年2月21日
2011年8月から2020年までの約10年間、正社員の離職者が”0”人。
その経験より、社員育成のマネジメントを行っております。
小さな会社だろうが、大きな会社だろうが、私たちは50年くらい働きます。
もしかすると、2000年以降に生まれた人たちは、60年くらいは働くのかな？
働くのが好きな私には羨ましい！(笑)
大卒なら70歳まで48年。
20歳から70歳までなら50年になります。
ちなみに私は、父や母と同じで80歳代までは働きたいので、60年の労働期間が予定されています。（笑）
誰もが一度は離職を考えるでしょう！
21世紀。
50年を越える働く人生において、転職を考えない人はきっと一人もいないでしょう。
そして、少子高齢化が進む日本においては、労働者不足という社会問題はますます大きくなる一方です。
特に、中小、零細企業にとって、人材確保は大きなテーマとなって続くことが予想されます。
※2016年に投稿した記事ですが、2024年の今、人材確保に苦労する時代になりました。
社員が離職して幸せになるのか？
「やりがいがある仕事」を提供しても、社員の離職は止まりません。
なぜならば、働く者の精神的な健康や幸せは、
「何をしているか」よりも、「一緒にいる人に対してどう感じるか」によって決まる！からです。
一個人が「やりがいがある仕事」をしているのに、経営者や上司との人間関係を理由に離職のは避けさせたいものです。
なぜならば、どんな会社に行っても馬が合わない上司は存在するからです。
そして、離職が彼らを必ず幸せにするとは限りません。
だからこそ、社員に対する上司の姿勢が大切になのです。
なぜ、社員は離職を考えるのか？
「社員が会社を辞める理由」の上位ランキングです。
1位 上司や経営者の仕事の仕方が気に入らない
2位 労働時間や仕事の環境に不満がある
3位 同僚や先輩、後輩との関係がうまくいかない
このとおり、社員が会社を辞める大きな理由の一つは「人間関係・対人関係」です。
私の知る限り35年前から変わっていません。
35年前とは、私が会社員をやっていた頃からです。
さらに、人間関係の中でも「上司との関係」が大きな課題です。
さじを投げるような意見ですが、人間関係に関して、解決することはほぼ不可能です。
なぜならば、人間関係は上手くいかなものだからです。
どれくらい社員に期待するのか？
あるコンサルティングの現場で、成長を続ける社長さんたちと、「社員にどの程度期待するのか？」を議論しました。
すると、
「自分と比べて50%！」
「経営者と同じだけやって欲しい･･･」
など、その意見はさまざまでした。
しかし、現実はどれくらい社員に期待すればいいのでしょうか？
上司の仕事は、部下に成果を上げさせることです。
社員たちはそれぞれ、真剣に仕事をしています。
しかし、そんな社員たちを私たち経営者・上司は、叱ったり、怒ったりします。
「叱る」「怒る」。その理由は何か？
それは、上司の期待通りにならなかったからです。
期待通りにならない以外で、叱ったり、怒ったりすることは、あまりありません。
そこで、先ほどの「社員にどの程度期待するのか？」という答えです。
それは、あなたが期待する半分が出来て満点の社員ということです。
例えば、あなたがご自身に比べて60点の仕事をして欲しいと、ある社員に期待するとします。
すると、その社員が30点の仕事をしたら100点と捉えることなのです。
あなたが期待する半分の仕事を社員が達成したら、それは100点満点の人材なのです。
なぜならば、部下から見た上司への期待は、50％には満たないからです。
なぜ、部下から期待を超える上司ではないのに、部下への期待ばかり注意が向くのでしょうか？
本来であれば、良き上司になるために、部下の立場になって考えてみることも重要ではありませんか？
部下のマネジメントとは？
大切なことは、社員をマネジメントが出来るように育てることです。
マネジメントとは、
『人が共同して成果を上げるようにすること！』
『共通の目標、共通の価値観、適切な組織、訓練と研鑽によって、人が共同で成果を上げるようにすること』
そして、働く者の責任とは『全体の成果に責任を負うこと』。
マネジメントという意識が持てれば、社員はどんな会社で仕事をしても、まわりとともに能力を発揮することが出来るようになるでしょう。
離職・転職をすることで、人生が好転したり、成功が約束されるわけではありません。
それよりも社員一人ひとりが、
「会社全体に、どのように貢献ができるのか？」
「会社全体から、何を求められているのか？」
この2つの質問に明確に答えられるように育てることが重要です。
一人ひとりの社員をマネジメントに育てるのは、知恵と時間が必要です。
根気強く取り組む必要があります。
それでも、それこそが経営者、人を雇用する者の責任の一つではないでしょうか？
